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2010/02/06 土

asahi.com(朝日新聞社):中国 回収したはずのメラミン混入ミルク、再販売か - 国際

asahi.com(朝日新聞社):中国 回収したはずのメラミン混入ミルク、再販売か - 国際

中国で2008年に起きた粉ミルクへの有害物質メラミン混入事件で、回収された製品が廃棄されずに再び販売されている疑いが強まった。5日付の人民日報系の国際情報紙・環球時報(英語版)によると、少なくとも10万トンが再流通しているとみられ、中国政府は全国調査に乗り出した。

 メラミン混入事件では、多数の乳幼児に被害が出て深刻な社会問題となり、昨年6月には食品安全法が施行された。しかし、依然として企業は安全よりも利益を優先させている実態が浮き彫りとなり、食品安全の問題が再燃する可能性が出てきた。

 国家品質監督検査検疫総局が事件後、中国国内の粉ミルク会社109社の製品を緊急調査した結果、大手を含む22社の製品からメラミンを検出。問題製品の販売停止と回収を指示した。

 しかし、広州市乳業管理事務所の王丁綿・副主任が同紙に対して証言したところによると、事件後も少なくとも7社が、回収した約10万トンの製品を再び乳製品や家畜の飼料として低価格で販売していた。地方政府が監督を怠っていたことが原因という。

2010/02/04 木

2010-02-03 - 食品安全情報・メラミン、乳製品  中国(第2報)

2010-02-03 - 食品安全情報blog・メラミン、乳製品  中国(第2報)

乳製品汚染スキャンダルから1年以上たって、中国で再びメラミン入り乳製品が発見された。
貴州省当局は3つの食品企業の製品から違法な高濃度のメラミンを含むものを発見したとChina Dailyが報道している。

2010/01/28 木

2010-01-27食品安全情報blog・研究はヨーロッパ全域での塩規制を促進

2010-01-27食品安全情報blog・研究はヨーロッパ全域での塩規制を促進

欧州心臓病学会(ESC)のスポークスマンFrank Ruschitzka教授は新しい研究について、「この研究は患者が減塩のメリットを確信するためと、EUに加工食品中の塩分規制の必要性を訴える良い材料になる」と述べている。

米国の35-85才の全ての成人が1日3g(ナトリウムで1200mg)以下に減塩すれば心疾患が6万から12万、脳梗塞が32000から66000、心臓発作が54000から10万減るだろうというコンピューターシミュレーションの結果を発表した。

1日3gに減塩することは、心臓イベントに対してタバコの使用を50%削減することや肥満成人のBMIを5%削減することと同等の効果がある。

2010/01/05 火

疫学批評:イチョウ葉エキス、高齢者の認知機能低下に効果なし。

疫学批評:イチョウ葉エキス、高齢者の認知機能低下に効果なし。

今回の論文では、認知症の発生率ではなく、加齢による認知機能の低下に対するイチョウ葉エキスの効果を調べた。その結果、イチョウ葉エキス群でもプラセボ群でも、認知機能の5つの領域(記憶力、注意力、視覚空間構成能力、言語能力、実行機能[ものごとを順序立てて考え、状況を把握して行動に移す能力])と、それらを総合した認知機能は、中央値6.1年の追跡期間と共に低下した。

しかし、個別の認知機能のいずれについても、総合的な認知機能についても、低下の速度にグループ間の差はなかった。また、研究開始時点で軽度の認知機能障害があった対象者となかった対象者のいずれでも、イチョウ葉エキスで認知機能の低下が遅くなることはなかった。

2009/12/27 日

アニュー(ナチュラルグループ本社)の広告塔か? - あべしの裏側

アニュー(ナチュラルグループ本社)の広告塔か? - あべしの裏側

とりあえず書いておこう。ナチュラルグループ本社の橋本幸雄会長とは、日本の催眠商法の始祖とされる「新製品普及会」出身(催眠商法の別名の「SF商法」とは新製品普及会に由来する)であり、その「新製品普及会」を率いていたのは島津幸一なる人物。島津はその後、日本の初期三大マルチ商法(ホリデイマジック、APOジャパン、ジャッカーチェーン)の一つ「APOジャパン」で教育係を努め、自己啓発セミナーライフダイナミクスに関わり、ジョセフ・マーフィーを紹介した。付け加えれば、その「APOジャパン」を率いていたのは、のちに「L&G」事件を起こす波和二。あ痛ててぇ。こりゃ由緒正しい(?)香具師の血筋だ。新製品普及会は1970年に破綻するが、ノウハウを覚えた連中が独立して同じようなビジネスを展開する。アニューも最初は移動店舗だったが、悪評が高くなって船井総研にコンサル頼んで、固定店舗に転換する。

 安部司が講師を務める、関連団体「社団法人日本緑十字社」(戦後の食糧難時代に設立された休眠法人を買い取ったらしい)の社長は、マクロビオティック普及者として有名な久司道夫。生体内で原子転換が行われるという疑似科学的主張をしており(千島学説でも有名な主張だが、そんなことが起こることを論文にすればノーベル賞ものだ)、あの船井幸雄とも共著がある人物。

2009/12/27 日

アニュー(ナチュラルグループ本社)の広告塔か? - あべしの裏側

アニュー(ナチュラルグループ本社)の広告塔か? - あべしの裏側

ナチュラルグループ本社の橋本幸雄会長とは、日本の催眠商法の始祖とされる「新製品普及会」出身(催眠商法の別名の「SF商法」とは新製品普及会に由来する)であり、その「新製品普及会」を率いていたのは島津幸一なる人物。島津はその後、日本の初期三大マルチ商法(ホリデイマジック、APOジャパン、ジャッカーチェーン)の一つ「APOジャパン」で教育係を努め、自己啓発セミナーライフダイナミクスに関わり、ジョセフ・マーフィーを紹介した。付け加えれば、その「APOジャパン」を率いていたのは、のちに「L&G」事件を起こす波和二。あ痛ててぇ。こりゃ由緒正しい(?)香具師の血筋だ。

2009/12/25 金

健康ナビ:コラーゲンは肌に効くの。 - 毎日jp(毎日新聞)

健康ナビ:コラーゲンは肌に効くの。 - 毎日jp(毎日新聞)

では、コラーゲンを取れば、皮膚のコラーゲンに再合成され、肌はきれいになるのだろうか。「コラーゲンの話」(中央公論新社)の著者でコラーゲンの働きに詳しい大崎茂芳・奈良県立医科大教授は「コラーゲンを取っても、そのコラーゲンが体内でコラーゲンの材料になることはない」と話す。コラーゲンはグリシンやプロリンなどのアミノ酸から細胞内で合成されるが、コラーゲンそのものを取っても、そうしたアミノ酸にはならないという。これは皮膚科の医師など科学者の間で一般的に受け入れられている。
…………
日本ゼラチン・コラーゲンペプチド工業組合(東京)が先月、東京都内で開催したシンポジウムでコラーゲンの研究で知られる藤本大三郎・東京農工大名誉教授は「人での効果を証明する科学的な証拠はまだ不十分」と話し、人を対象にした複数の試験結果が出るまでは確かなことは言えないと指摘した。

2009/11/28 土

疫学批評:塩分摂取が5g多いと、脳卒中リスクが23%上昇、循環器疾患リスクが17%上昇。

疫学批評:塩分摂取が5g多いと、脳卒中リスクが23%上昇、循環器疾患リスクが17%上昇。

塩分の摂取量と脳卒中や循環器疾患との関係を調べた追跡調査13件の論文をまとめて総合評価を行なったところ、一日の塩分摂取量が5g多いと脳卒中リスクが23%上昇し、脳卒中や心筋梗塞等を合わせた循環器疾患リスクが17%上昇した。論文はBritish Medical Journal電子版に2009年11月24日掲載された。

2009/11/26 木

疫学批評:緑茶製品と肝障害、36例の症例報告。

疫学批評:緑茶製品と肝障害、36例の症例報告。

ローマ大学の研究者が、緑茶製品が原因と疑われる肝障害の症例報告を検索したところ34例が見つかり、イタリア保健省の自然健康食品監視システムから、さらに2例の報告があった。論文はEuropean Journal of Clinical Pharmacology 2009年4月号に掲載された。

英語・仏語・独語・イタリア語・スペイン語の文献検索により、1999-2008年の間に34例が見つかった。女性が28例、男性が6例だった。15例では緑茶成分のみの製品(浸出液、抽出物、緑茶葉パウダー)を服用し、他の症例では緑茶以外の成分も含む製品を利用していた。全例が、減量目的の製品として服用されていた。症例の7割は、服用開始後1週間から3ヶ月で肝障害が発現した。
…………
著者らによると、2003年フランスでは、高濃度のカテキンを含む緑茶抽出物が減量のためのサプリメントとして販売されていたが、13例の肝障害の発症を契機に販売が中止された。スペインでも、肝障害を理由に同じ製品の販売が中止された。

著者らは、症例報告として出版された知見は、緑茶と肝毒性の因果関係を示唆するという見解を述べている。また、肝障害の原因として、主な緑茶カテキンの一つであるエピガロカテキン・ガレート(EGCG)とその代謝産物による、肝臓での酸化ストレス亢進作用の可能性を指摘している。

2009/11/26 木

2009-11-25 - 食品安全情報・塩摂取量が多いことは脳卒中と心血管系疾患と直接関連する

2009-11-25 - 食品安全情報blog・塩摂取量が多いことは脳卒中と心血管系疾患と直接関連する/a>

塩分摂取量の多さは脳卒中と心血管系疾患の両方のリスクが大きいことと有意に関連する。
塩分摂取量と高血圧の関連は充分確立されており集団全体の食事からの塩分摂取量削減により心血管系疾患患者数を相当削減できる可能性がある。
WHOの塩分摂取推奨レベルは1日5gで、多くの西洋諸国の摂取量は10gに近い。
17万人以上の関与する13の研究のデータを解析したところ、1日5gの塩分摂取量の違いは脳卒中で23%、心血管系疾患で17%の違いになることを示した。
…………
(消費者相もトランス脂肪なんていう小さな問題より和食最大のリスクである塩に対応すればいいのに。)
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